スマホを持つ人が増え、アプリを利用して買い物やサービスに生かしている人も多いので、商品やサービス提供に活用すべくアプリ開発を検討する企業も多いのではないでしょうか。この記事では、アプリ開発を行うメリットやデメリットをまとめました。アプリ開発に興味がある方はぜひチェックしてください。
スマホアプリを開発する最大のメリットは、自社サービスの認知度や来店・購入アップにつながることです。顧客に興味を持ってもらうための様々な機能があり、顧客拡大も見込めます。
また、アプリから予約した、商品を購入した情報はデータとして蓄積されるため、集めた情報を解析して利用者層やアプリ機能のアップデート、商品開発に活かすこともできます。
アプリ開発のデメリットは、コストがかかってしまう点です。企業でアプリを開発すると個人で開発するよりも規模が大きくなるため、どうしても費用が高くなってしまいます。せっかく開発したアプリを使ってもらうためにWebサイトからアプリまでの動線を整えるなどの作業も必要となります。
アプリ開発は自社で行うこともできますが、内製するためには知識や技術が必要不可欠です。知識がなければセミナーに参加したり、参考書を購入して自分で学習したりと、時間がかかってしまいます。
また、設備環境がなければ新たにパソコンやサーバーなどを用意する必要があり、その分のコストもかかります。
ただし、アプリ開発を内製すれば自社でノウハウを得ることができ、今後の開発に生かすことができます。アプリを外注してもコストがかかりますが、アプリ開発できる人材や環境が自社で整っていれば逆にコストを抑えられるのもメリットとなるでしょう。
アプリを自社で開発すれば自社の情報を守ることもできます。秘密保持契約を結んでいても情報漏洩リスクはゼロではありませんから、内製した方が安心感はあります。ただし、セキュリティ知識が不足している担当者が制作したアプリはセキュリティリスクが高まる恐れもあるので、その点は注意しなければいけません。
アプリ開発を外注すれば開発費用の支払いが発生します。アプリのジャンルによっては1,000万円を超える場合もありますので、予算内に開発費用が抑えられるかどうかの確認が必要です。社内での知識やノウハウが蓄積できず、ずっと外注に頼ることになってしまいますので、維持・保守するためのコストも考えなければいけません。
ただし、外注すれば専門知識を持つプロがアプリを開発してくれます。クオリティが高いアプリをスピーディーに作ってもらえますし、社内の人材をアプリ開発に割くことなくコア業務に専念させることができます。自社でエンジニアを採用・育成する費用も削減できるでしょう。
スマホアプリ開発は、自社のサービスを顧客に届けやすくなり利用者がアップするメリットが期待できますが、開発する際には費用や時間がかかります。
自社で内製するときには知識やノウハウがなければ大変ですし、外注するにも費用がかかり情報漏洩リスクも考える必要が出てきます。アプリ開発のメリット・デメリットをチェックし、自社に合った選択をすることが大切です。
ここでは、「PoC（Proof of Concept：概念実証）や実現性」に強いベンダー、「連携やインフラに関する技術力と提案力」に優れたベンダー、「低コストの設計・保守」を可能にするベンダーをそれぞれ紹介します。
